YouTubeに動画をアップロードして収益を得られるYouTubeパートナープログラムの参加基準が変更になりました。
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2017年4月にも変更がありました。当時は、総再生回数1万回にならないと申請できない物でした。2018年1月16日に公表された基準では、過去1年間の総再生時間4,000時間以上、チャンネル登録者数1,000人以上になりました。
この件に関する翌ある質問は別途まとめています。
収益化の基準を厳しくし、不正な収益化を未然に防ぐ
過去1年間の総再生時間が4,000時間以上なので、一時的にバズった動画で総再生時間が瞬間的に延びたとしても1年後にはその基準に満たなくなります。
このため、継続的に再生されているチャンネルで、チャンネル登録者数1,000人というある程度ユーザーに支持されているチャンネルが収益化の対象となります。
もちろん、これはYouTubeパートナープログラムに申し込めるようになる基準なだけで、認められるかはわかりません。
おそらく、収益化を申し込める基準を高める事で、不適切なYouTubeの利用を未然に阻止する意味があると思われます。
人間による審査には限界があるので、審査する数自体を減らし、審査の品質を高めたい意味もあるのでしょう。
新基準で影響が出る人とは
これによって影響が出てくるほとんどのパターンは、一般的に人気ではないジャンルのチャンネルを運営している方と、運営を真剣に行っていない方です。
チャンネル登録者数1,000人以上は、人気ではないジャンルではかなり厳しいハードルです。
例えば、料理ならほぼ全ての人が対象になりますが、ほとんど仲間がいないような特殊な趣味のチャンネルを運営している場合、インターネット上でも1,000人という登録者を集めるのはかなり難しいと言えるでしょう。
過去一年間の再生回数4,000時間というのは1ヶ月にすると2万分です。
1つの動画の平均再生時間は数分といわれています。仮に1つの動画の平均再生時間が2分とすると再生回数1万回となります。
これもあまり人気が無いジャンルのチャンネルでは厳しいですが、チャンネル登録者1,000名を狙えるジャンルなら、やり方次第で不可能ではありません。
もちろんやり方次第ですが、定期的にアップロードせず、再生回数が少ないような真剣に運営を行っていない場合は影響が出ます。
登録者1,000名以上が可能なチャンネルなら新基準もクリア可能
1回の再生回数1,000回の動画を月に10回アップロードすれば達成可能です。一般的にアップロードした動画はその後も再生されます。継続的に再生される動画をアップロードすればするほど、毎月のアップロード回数を減らしても過去1年間の再生時間4,000時間をクリアできるようになります。
登録者が必ず視聴するわけではありませんが、登録者1,000名のチャンネルの場合、数割の視聴は見込めるので、少なくともアップロードした動画で数百回の視聴は見込めます。
これ以外に検索などの外部からの流入があれば再生回数1,000回は高いハードルではありません。
これで継続的に新しい動画をアップロードをするだけです。
この場合、再生回数4,000時間をクリアするまで1年間程度かかりますが、そもそも初めから1回1,000回の再生回数になるわけではないので、この計算通りにいくわけではありません。
既に他のプラットフォームで人気の方がYouTubeチャンネルを作る場合を除くと、一般的には収益化の申請が出来るようになるまでは数ヶ月単位になるでしょう。
チャンネル登録者数を増やしながら徐々に再生回数も増やす活動を続けていけば数ヶ月で様子がわかってくると思います。
収益に時間がかかった場合、以前と比べて得られなくなる収益は
今までなら収益化できたはずなのに、今回の新基準で仮に1年間収益化できなかった場合、以前の基準と比較し、どの程度の収益を捨てることになるでしょうか。
前述した例では、1年間の再生回数は15万回程度になると思われます。1円の収益を得るのに再生回数10回が必要な場合、1.5万円の収益を得られなかったということになります。
収益を得られていたとしても、それほど大きな金額ではありません。
日本のAdSenseは8,000円が支払いの基準ですが、このあたりの金額を得られないなら振込もしばらくないので、収益化の基準に達成するまで時間がかかっても、問題はそれほど大きくないと言えます。
本当に問題になるのは
再生回数は多いが、チャンネル登録者が少ないチャンネルになります。
ニーズの高いジャンルで検索などで見つかりやすいような動画のチャンネルですが、実はこのようなチャンネルは不正されやすいジャンルです。
短期的に再生回数を稼げるので、不正に広告収益を得られやすいため、今回のようなYouTubeの新基準では厳しくなっています。
何がYouTubeが考える不正か、そうでないかはしっかり理解した方が良いでしょう。
新基準での注意点
この厳しい基準をクリアするために、登録者数を意図的に増やすサービスを使う方も増えるかも知れません。
お金を払って登録者数を増やしたり、再生回数を増やすサービスがあります。
しかし、このようなサービスを使った登録者数の増加はYouTubeの規約違反となり、YouTubeが機械的にチャンネルを停止させています。
また、Sub4Subという、相互にチャンネルを登録し合うサービスも規制の対象となっています。
不自然なチャンネル増加がある場合、収益化以前にチャンネル停止になるので注意しましょう。
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