ITライター上倉賢のAll About

IT系ライターによる日常

ヨドバシカメラで自転車をオンラインで購入し店頭受け取りにした場合の手順

ヨドバシカメラでは自転車も購入可能で、オンラインで購入すると配達もしてもらえますが、後々のメンテナンスも考えると、近所の店舗で受け取りたい物です。

と普通考えますよね。

ということで、オンラインで店頭受け取りを選んだ場合の手順です。

自転車を選ぶ

普通にオンラインで買うのと同様に選んで、店頭受け取りを選びます。

受取時間

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在庫はないが、○○日の何時までに受け取れると表示されている店舗がありますが、この時間はヨドバシカメラに商品が到着する時間で、自転車はそれから乗れる状態にするので、その時間には受け取れません。

それから数時間後や翌日が受取日となります。

朝到着なら、昼頃、夕方到着するなら、その日の夜や翌日になります。

同時にオプションも注文した場合

オプションは大抵在庫希少なので、受け取りに時間がかかります。その店舗にあるかどうかによっても異なります。

自転車に取り付けるオプションの場合、その取り付けの時間もかかるので、その辺も考慮しましょう。

オプションの取り寄せには時間がかかるので、オンライン注文後に付けたくなった場合は注意しましょう。

商品がそろった場合

商品がそろうとメールが届きますので、それから1週間以内に受け取りましょう。

電話番号を登録しておくと、電話がかかってくることもあるかも知れません。

 

日本でまず対応すべき電子決済はクレジットカードやSuica

日本は基本的に現金主義ですが、海外からの来日が増える2020年の東京オリンピックまでに、日本で電子決済を普及させようという動きがあります。

中国のWeChat Pay(微信支付)やAlipay(支付宝)の成功が中途半端に伝わっていたりするのが原因のようですが、電子決済化には全世界共通の大きな障壁があります。

まずやるべきはクレジットカードなどへの対応です。

電子マネー結局現金と大差ない問題

日本で普及している電子決済の1つSuicaは、2001年に導入が始まった非接触式電子マネーですが、基本的にJR東日本管内で使えたサービスです。その後、他の地域やサービスでも似たようなサービスが開始されたましたが、それらが日本国内で共通して使えるようになったのは2013年になってから。

外国でも同じような電子決済はあり、台湾、韓国、香港などにも日本のSuicaのような非接触式電子マネーサービスがあります。

当然ながらそれらの電子マネーは他の地域で直接使う事が出来ません。

これらはプリペイド方式なので、現金などからチャージして利用します。旅行者でもプリペイドカードを手に入れ、現金を用意できればその地域で利用可能です。

これでは、現金を両替して外国で使っているのと大差ありません。一部クレジットカードでのチャージは可能ですが、チャージでは現金が必要ですし、単に個別の決済時に現金を使わないでよくなるだけです。

日本でも統一には10年以上かかり一部でまだ統一できてませんが、これらの非接触電子マネーが全世界で統一されることはないでしょう。

現金は基本的にどこでも両替できますが、電子マネーの返金はその国でしか出来ないとか、デポジットとかややこしい問題が出てきます。

海外で使えない電子マネー

物理的なカードを使うSuicaなどが海外では使えない事は理解出来るでしょうが、WeChat Pay(微信支付)やAlipay(支付宝)の用にQRコードを使う電子マネーも現地在住者を対象にした基本的に地域限定のサービスです。

WeChat Payは中国で普及しているという理由で、日本人が中国旅行に合わせて設定しようと思っても簡単には利用出来ません。

外国人でも利用する方法はありますが、中国国内の銀行口座が必要など実質利用出来ません。

iPhoneなどで使えるApple Payに関しても、海外では基本的に使えません。

2017年に提供されたiOS 11からはMastercard Contactlessとして、日本発行の一部のクレジットカードをでも海外でApple Payの支払いに対応したようです。

対応したと言っても、どのカードをどの端末でどのように登録した物が、どこで使えるかを個別に調べる必要があり、完全に対応したとは言えない状況です。

結局クレジットカードやデビットカードに対応しておけばいい

SuicaやWeChat Payだけが電子マネーではなく、直接現金を使わない決済が電子マネーならクレジットカードやデビットカード電子マネーです。

海外からの旅行者に対応するなら、まずはクレジットカードやデビットカードに対応する必要があります。

その上で、日本人向けのSuicaなどの各種非接触方式に対応させましょう。

クレジットカードやSuicaの対応は訪日外国人向けだけではなく、日本人に向けたサービス強化の一環になります。既に、これらが使えないからという理由で避けているユーザーは少なくありません。

WeChat Payなど一部の地域でしか使えない電子マネーの対応は、中国人しか来ないような店を除いて最後で十分です。

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YouTubeが悪質YouTuberへの対策を本格化

YouTubeでは今まで比較的簡単に収益化できていたため、視聴者が集まりやすく話題になり再生回数を稼げる悪ふざけ動画を投稿するユーザーがいました。例えばローガン・ポール(Logan Paul)など

このようなユーザーの動画は今まで、チャンネル登録者が多く、視聴回数も多かったことからYouTubeは特別扱いしていました。そういった動画がYouTube全体の評判を下げる事をようやく認識したのか、特別扱いするのは止めるようです。

さらに、YouTubeでの各種特典の権利も剥奪するようです。

youtube-creators.googleblog.com

新しく「Creator influence on YouTube」というポリシー記事をヘルプセンターに追加しています。Creator influence on YouTubeは「YouTubeでのクリエイターの影響」のような意味

ここで、問題がある場合には、収益化を含む、YouTubeの様々な特典から除名することが記載されています。さらに、おすすめ動画にも掲載されなくなるようです。

これは、広告を特別扱いして扱っていたような(例えばローガン・ポールのような)人気YouTuberだけではなく、一般のYouTuberにも適用されるそうです。

収益化のハードルを上げ、各種特典の利用も制限へ

日本だけの問題ではありませんが、なんだこの動画はと思う動画がYouTubeには現在多数アップロードされています。

例えばどこかから持ってきたデータをちょっと再加工しただけのような動画、明らかに著作権侵害だろうという物など。

そのような動画に対しても、収益化の審査を厳しくする施策について2017年12月頃から新しい体制への移行準備をし、2018年1月中旬にチャンネル登録者1,000人以上、過去1年間総再生時間4,000時間以上ないチャンネルの収益化は出来ない用にすることを発表しました。

これにより収益化のハードルを上げ、安易に金儲けしようとするユーザーの新規利用を止めようとしています。

support.google.com

今回追加された新しい施策では、既存のユーザーによるYouTube全体に影響するような動画をアップロードしているような場合、収益化を含む各種YouTubeでの特典を利用出来なくなるようにします。

従来のYouTube表現の自由を守っていました。

ヘイトスピーチ、差別、偏向報道の様な動画なども許容していました。

自由を守りすぎた結果、安易な金儲けプラットフォームなど悪質なユーザーが台頭するようになりました。

実際2,017年頃からこの問題は各種報道で批判され、広告主の反応も悪くなっていました。

今後、守りすぎていた表現の自由は、アップロード自体は出来たとしても、新規収益化の審査を厳しく、微妙な動画は広告が出にくく、問題があれば収益化の権利停止というように問題がある場合に早急に対処できるようにするようです。

これによって、悪質なユーザーへの各種権利を容易に剥奪できるようにすることで、YouTube全体への影響を下げるようです。

今回の施策に関する日本語による説明は、数日以内に日本版クリエイターブログ、ヘルプ記事に反映されるでしょう。

youtube-creators-jp.googleblog.com

YouTubeの新収益化基準(2018年版)のよくある質問

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2018年に更新されたYouTubeの収益化ポリシーとは

YouTubeは2018年1月16日に収益化ポリシーの変更を発表しました。

つまり、YouTubeパートナープログラムの参加基準が厳しくなりました。

2017年の更新では総再生回数1万回以上のチャンネルがYouTubeの収益化審査に申し込めました。

2018年の変更からは、チャンネル登録者数1,000人以上で、過去1年間の再生時間4,000時間以上のチャンネルが収益化の審査を申し込めるようになりました。

このポリシーは発表日から適用されています。

再生時間か登録者数の両方が基準に達している必要があり、どちらかが足していないと申し込みが出来ません。

今まで収益化していて新しいポリシーで基準からはずれる人は

2018年2月20日に新基準が適用され、収益化が出来なくなります。

公式のソースは

youtube-creators.googleblog.com

youtube-creators-jp.googleblog.com

support.google.com

公式のソースに30日間の猶予期間とありますが、これはなんですか

それまでの 30 日間は猶予期間となります。(to allow for a 30 day grace period.)

の事ですが、1月16日から30日間だと2月15日ですが、YouTubeあるあるの、この辺の詳細を適当にやっている状態です。

適用されるのは2018年2月20日の何時ですか

おそらく、アメリカの太平洋標準時(PST)だと思いますが、何時かはわかりません。上記のように細かなことは適当なので。

2月21日更新:
日本時間で2018年2月21日の早朝に適用されました。

新基準適用後収益化から外れて再度基準に達したらどうなりますか

新基準に達したら自動的に再度審査されます。ユーザーが自分で申請する必要はありません。

基準のボーダーラインでその日によって基準に達したり外れたりする場合はどうなりますか

例えば、チャンネル登録者数は1,000人以上だが、今日は再生時間が3,999時間だが、翌日4,000時間、翌々日3,999時間になるような場合だと思います。

毎日のように収益化が外れたり、収益化されたりするようなことはないのではと思います。

上記の30日間の猶予期間のようなものが適用される可能性があります。仮に1日だけ外れても30日以内に基準に達したらそのまま収益化が続く。というような形が利用者としては理想ではないかと思います。

YouTubeからはこの件に関して発表された事はありません。

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2018年2月21日更新:
新収益化基準の審査に合格したばあい、基準から外れても基本的には収益化が出来なくなる事ありませんが、独自の裁量で取り消す可能性があるそうです。

4,000時間を分にすると何分ですか。

時間を分に変換出来ない方は、YouTube利用規約やコミュニティガイドライン等を理解出来ない可能性があるので、収益化の基準から外れていると思われます。

www.youtube.com

www.youtube.com

1年間の再生時間などを確認する方法を教えてください

YouTubeアナリティクスで確認できます。

ここで期間を過去365日間にします。左上のギアの設定画面も活用してください。

https://www.youtube.com/analytics

過去1年間に4000時間の再生時間とはそもそもなんですか

過去1年間とは例えば、2018年4月なら、2017年内とか2017年度とかの再生時間ではなく、その日から1年前までの合計再生時間です。

2018年2月1日なら、2017年2月1日から、2018年1月31日までの再生時間です。

2018年8月15日なら、2017年8月15日から、2018年8月14日までです。

審査基準は厳しくなりますか

この新基準が作られたのには、YouTubeを悪用しているユーザーを排除することが目的の1つとなっているようです。

たとえば、他人の動画を再アップロードする、どこかから集めただけの動画をマッシュアップと称してアップロードしている、機械的に量産したクリエイティビティのない動画、悪意のある動画などをアップロードしているなど。

このような動画で不正に収益を得るような行為を防止するために、審査できる最低の基準を厳しくし、審査の数を減らすのが第一の目的です。

それにより、人間による詳細の審査を出来るようなシステムにしています。

このため、従来より審査は厳しくなっていると思われます。

どのような動画だと審査をクリアできますか

概要はYouTubeYouTubeパートナープログラムに関するヘルプに記載されています。

support.google.com

要するに、他人の著作物を侵害しない、自分が作成するなどしたオリジナリティがある誰もが楽しめる動画の様な物です。

ただし、歌ってみたなどの他人の著作物を使った動画のような場合、権利者が許可している範囲で動画を作成している場合には収益化も可能と思われます。

基準から外れる場合、今までの収益はどうなりますか

YouTubeで得た収益はAdSenseを通して支払われます。

YouTubeの収益は1ヶ月単位でAdSenseへ金額が確定されます。この金額は最終的にYou精査された物が表示されるため、YouTubeの推定収益とは異なります。

2018年2月20日に基準が適用される場合、最終的に適用された日からしばらくすると金額がAdSenseの画面で確定されます。

この金額が最低支払額(日本は8,000円)に達している場合、支払いが行われます。

最低支払額に達しておらず、YouTubeでの収益は今後一切止めるという場合は、AdSenseの利用停止の最低基準額(1,000円)以上なら支払われます。

AdSenseの利用停止をすると二度とそのGoogleアカウントで申し込めなくなるので、やらずに、二度とYouTubeで収益化するつもりがなくても、そのままの状態を維持した方がよいです。

support.google.com

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収益以外に何が出来なくなりますか

動画制作者からの質問に答えてくれるクリエイターサポートがあります。

これはYouTubeパートナープログラムで利用出来る利点の1つですが、これも利用出来なくなるようです。

それ以外では、クリエイターコミュニティが閉鎖になります。2016年くらいからクリエイターの交流用に作られていた公式のコミュニティがありましたが、2018年1月30日で新規書き込みは不能に、2月には過去の物も含めて読めなくなります。

他には特に使えなくなる機能は無いようです。

support.google.com

登録者数や再生時間が足らないので呼びかけようと思います

単純に、動画の最後にチャンネル登録を呼びかけるようなことは一般的な行為でYouTubeも推奨しているので問題ありません。

ただし、他のチャンネルを登録する代わりに、私のチャンネルにも登録してくれというような行為は禁止されています。

Sub4Subという行為で、YouTubeがはっきり鍍金しているので、チャンネルが停止する可能性があります。

また、チャンネル登録や再生回数をお金で買うようなことも禁止されています。