昨今のプラスチック問題は、プラスチックの使用量自体を削減するという根本が忘れ去られ、別の方向に向かっている物もあります。
例えば、ブラジルでジャングルを伐採したところで育てたトウモロコシからつくったポリエチレンがレジ袋の原料に使われていればよいという謎の制度とか。
各社株価対策等で環境問題に取り組んでいますが、レノボは製品に使うポリカーボネートで再生材の利用を積極的に始めているようです。
先ず始めに2021年に出荷されたThinkPadで使用するACアダプタの外装用の樹脂に、CDなどから再生したソニーセミコンダクタソリューションズ製の難燃ポリカーボネートSORPLASを使い始めているそうです。
詳細はこちらで
レノボのThinkPadでの再生プラスチック利用 | NotebookPC.jp
今後はスピーカー、バッテリーパックなど様々な部材に活用するそうですが、グローバルで大量に使われる製品への再生素材の利用が本当に環境に良いのかは、今後もウォッチしていきたいと思います。
自転車かスクーターくらいしか選択肢が無いモビリティだが、2022年かそれ以降に法整備されて立ち乗り電動スクーターが合法で乗れるようになるだろう。
立ち乗り電動スクーターとは警察庁用語で、Segway-Ninebotとかの各国で売ってるそのままで合法化されている電動キックボードみたいなやつ。
合法でというのはナンバープレートだ、ブレーキランプだの原動機付き自転車と同等の変な装備を付けないでも乗れるようになる法整備がされるだろうという意味。
現状では自転車しかないけど、よく行く範囲は片道4kmくらい。出来れば8kmくらい行きたい。
つまり、まっすぐ行った場合で往復で16kmくらいを日常的に乗れるようなモビリティが欲しい。
Segway-Ninebotの製品は航続距離25kmくらい。バッテリーが3割へたったら往復16kmはギリギリになってしまう。そうなると4kmくらいを1日1.5往復くらいしか出来なくなり、充電待ちみたいな状態になってしまいそうだ。
ホンダは電動バイクなどで使うバッテリーとして、Honda Mobile Power Packという統一バッテリーを使うようだ。このバッテリーを様々な用途に使うとしているようで、交換用の充電スタンドみたいなのもどこかに設置するっぽい。
Gogoroでもいいけど、ホンダの電動バイクは郵便局に導入されるということなので、全国の郵便局でホンダの電動バイクのバッテリー交換が出来るようになる事もあり得そう。
そのBENLY e:Iの航続距離は87km。BENLY e:IIの場合は43km。つまり原付1種なら、でかいバッテリー2個で数日充電なしで良さそうな感じ。
買い物に行ったとして、置き場所問題がある。
BENLY e:なら原付置き場みたいなところにおけば良いけど、立ち乗り電動スクーターはどこにおけばいいのだろうか。
立ち乗り電動スクーターをどっかにおいたとしても、重量は10kg程度なので、持って行かれそうな。ワイヤーロックみたいなのを持ち運ばないといけなくなるのだろうか。
日本ほとんどの企業では2021年10月頃からテレワーク(Work at Home)をやめて、出社という流れになっている用です。
どこかで読んだIT系の大手企業が○○だからうちもテレワークを止めるとか、テレワークは□□だから止めるとか様々な理由がある用ですが、自社の勤務環境に関する明確な戦略が無い状態で、見よう見まねで一応やっていたテレワークを止めるという状況なのでしょう。
テレワークでも出来る業務なのに、テレワークを止めるという判断は間違っています。
テレワークが進んでいる企業、常に社員の働き方、そのパフォーマンスを検証している企業の多くは、以前からテレワークという制度は導入していました。設備、システム、社員の意識なども既に用意されており、2020年に慌てて導入したわけではないです。
2020年に慌てて対応したのは、テレワークの割合を100%にして出社を禁止するというような事だけになっています。
また、そのような企業の多くは、今回のほぼテレワークだけの状況も分析しており、今後どうしていくべきかを検討しています。ほとんどの会社は、テレワークと出社のハイブリッドなフレキシブルワークを選ぶようです。
中にはテレワークは少なめにするとこもあるでしょうし、テレワークを無制限に出来るようにする場合もあるようです。テレワークと出社の割合をある程度決めるところもあるようです。
テレワークだけを選ぶのはフルリモートで運営しているような会社だけになるでしょう。
フレキシブルワークを選ぶのは、出社することによる同僚との共同作業など、実際に会うことによるコミュニケーションも重要だからです。常にそれが必要な状況なら出社を強制すれば良いですが、そうではないのでテレワークで無駄な出勤を削減、集中して働いてもらえる環境も用意し、働く満足度も上げようというのが通常の流れです。
その場合でも、社内の環境はわざわざ出勤して働きたいくらい、充実した内容を用意しておく必要があります。
ほとんどの企業は仕方なくテレワークを導入して、仕方ない状況も変わってきたのでテレワークを止める。のような、働き方に関する戦略が何もない状況で出社を強制するようになっているのでしょう。
社員に気持ちよく仕事をしてもらおう、労働環境の改善をしようと思っていない場合によくあるケースで、ほとんどの企業ではそうなんだと思います。
首都圏では電車による通勤がほとんどで、悪天候、自然災害含め、運休や遅れなどが日常的に発生しています。
車で通勤する場合も、道路事情等によっては通勤が難しくなる場合もあるでしょう。
当日の状況によっては、自分の判断でリモートでの勤務を選べるような柔軟な判断が出来る体制が必要です。
例えば、地震で電車が止まっていて、いつ動くのかわからないのに、駅で何時間も行列してでも出社させることは正しい判断なのでしょうか。
取引先等との打ち合わせでも、オンラインを活用すべきで、訪問を強要するような所との取引も今後は考えていくべきでしょう。
テレワークをする、しないの前に、社員の労働環境を改善して、優秀な人材に高いパフォーマンスを出してもらうための、労働環境の改善とは何かかから考えていくべきでしょう。
勤務体系の改善はもちろん、マネージメント体制の改善は真っ先にすべきでしょう。
